コラム
企業向けの製品やサービスの利用実態を把握することで、想定する分野の市場動向を知ることができます。企業向けに利用実態調査を行うためには、調査の目的に沿って適切な調査対象者を設定することや一定の業界知識を身に着けた調査員がヒアリングを行うこと、などのポイントを踏まえて調査を行うことが必要です。
企業が展開する製品は全て、企業ブランドを冠して販売されるため、ブランドの良し悪しが、企業価値の形成に大きな影響を与えます。ある調査では、企業にとって広報活動の目的が「認知拡大」から「ブランディング」へと移りつつあるという結果が明らかになりました。
インターネット調査は、調査内容のやりとりや集計に時間がかかわらず、スピーディーな上、調査費用が割安という特性があります。調査対象者に対して質問項目に関連するサンプルや動画などの視覚情報を付加しながら、具体的なイメージを湧かせつつ調査を行うことが可能です。その反面、モニターと呼ばれる事前登録した人が答えるため、対象者層が限定され、統計内容の保証を確保しにくい面があります。
アンケート調査とは調査手法のひとつで、事前に用意された質問について多数の人に回答してもらい、集計結果を資料化する方法です。電話を用いるアンケート調査は即回答を得ることができるため、比較的、短期間で調査を終えることができます。アンケート調査で電話を活用することは、インターネット調査やダイレクトメールによる調査、訪問面接調査では得られない情報も市場から回収できる可能性があります。
BtoB調査は、複数の担当者や決裁者が関与して、理性的で経済的な判断を行いながら、組織的な意思決定をするためのものです。顕在的なニーズに対する取り組みが主です。顧客の志向を捉え、顧客志向になるということは、従業員の働き方や行動、考え方等を大きく変える必要があり、結果的に、企業の成長や収益性向上にも繋がります。
利用実態調査とは、企業の製品・サービスの購入や利用実態や意識を把握するマーケティング戦略のための調査です。サービスや商品、施設、機関等の利用状況・利用シーン・スイッチポイント等を把握することに適しています。製品やサービスのトレンド・利用状況などを把握し、顧客動向を知ることができます。活用例として、健康食品メーカーが実施したセグメント別調査の結果をマーケティング活動に活かした事例等が挙げられます。
CATIは電話調査を効果的に実施・運営するための支援システムです。CATIを活用した調査の特長として迅速性に優れるという点が挙げられます。オペレータは回答をコンピュータに直接入力しますので、調査終了後、迅速に集計データをご提供することが可能です。
RDD方式とは、架電対象となる電話番号をコンピュータ上で乱数を発生させて生成することにより、架電先番号を無作為に抽出して発信する方法のことです。これは、携帯電話の番号生成にも応用できます。
対象者に電話が繋がれば、その場で価格情報に関する回答を得ることができるため、比較的短期間に集中して価格調査を遂行することができます。定性情報も含め、見込み客の本音等を探ることも可能で、質問用紙やインターネットのアンケートでは得ることが難しい、関連する周辺情報や付帯する意見や感想を聞き取ることが可能です。
価格調査を行う目的とターゲットの整合性から、インターネット調査と電話調査を組み合わせることが効果的になることがあります。例えば、定量調査と定性調査の両方の視点から価格調査を行う場合、インターネットと電話を組み合わせて調査を行うことが有効な場面も見られます。