BtoB(対企業)調査の強み
アダムスコミュニケーションは、BtoB(対企業)分野に強く、他の方法ではリーチできないような対象者から回答を収集することができます。企業における意思決定プロセスの確認等、 BtoB(対企業)調査の需要が必須となっている中、訪問調査やインターネット調査では企業人へのコンタクトは難しいのが実情ですが、電話による調査であれば可能となるケースが多くあります。
アダムスコミュニケーションが最も得意としている調査手法は、電話によるアンケート調査です。電話調査は、既存のリストやコンピューターで生成した電話番号リストを用いて対象者に架電し、アンケートを回収する方法です。インターネット調査が得意とするスピード感と対面調査が得意とする回答の深堀が可能な側面を併せ持っています。
日本における最大級の電話調査会社として、国内はもとより海外にも広く認知されており、一般企業を始め、同業の調査会社、マスコミ、調査を手掛けるシンクタンクや広告代理店など、幅広いお客様から高い評価を得ています。
アダムスコミュニケーションの電話調査は、一般消費者から企業を対象とした、幅広いジャンルやテーマに対応し、そのプロジェクト数は年間約350件にも及びます。
国内3か所のコンタクトセンターで200席以上を有し、短期間で大量サンプルの調査実施が可能です。
オペレーターの8割以上が調査経験5年以上。
豊富な経験を持つオペレーターにより、調査で最も大切なコアターゲットへのコンタクトを可能としています。
早期からCATI(電話調査用のコンピューターシステム「Computer Assisted Telephone Interviewing」)を導入し、全ての電話ブースがCATIに対応しています。従来はオペレーター・管理者が手作業で行っていた業務をコンピューターで管理・運用することが可能になり、オペレーション効率やデータの精度を一層向上させています。
近年では電話帳への掲載率が低下しており、現在では全国平均で5割を下回ると推定されています。こうした環境の中、アダムスコミュニケーションでは、代表性を保つ方法のひとつとしてRDD(Random Digit Dialing)方式に取り組んでいます。
RDD方式とは、架電対象となる電話番号をコンピューター上で乱数を発生させて生成することにより、架電先番号を無作為に抽出して発信する方法のことです。電話帳が存在しない携帯電話に対しても、RDD方式を適応することが可能です。
従来のRDD方式の固定電話調査に加え、固定電話非使用層や若年対象者をカバーするため、長年にわたる実験・試行を経て携帯電話のRDD方式を実用化させました。
世論調査や社会調査など標本調査に不可欠な無作為抽出の精度を高めることを可能にしただけでなく、固定電話では利用できない携帯電話の持つ機能を調査に活用することのできるシステムの開発、代表性のある標本抽出、電話・インターネット・郵送など他の調査方法とのミックスモード調査にも取り組んでいます。
訪問調査の事前案内や郵送調査の回答督促などにも利用できるほか、回答しやすい方法で調査に参加して頂けるマルチモード調査にも活用できます。電話調査以外のあらゆる調査手法と電話を組み合わせて効果を上げることが可能です。
事前に複数の手法を準備しておき、対象者に回答手法を選んでもらい、回答率のアップを図ります。様々な調査手法と電話を組み合わせることが可能です。電話の部分を当社が担当し、他はお客様サイドで実施されるケースも多々あります。電話を活用することのメリットがお客様に評価され、事前リクルートや対象条件の確認などのご依頼が増えてきています。
アダムスコミュニケーションは、他の調査会社と連携した調査も実施しています。
インターネット調査では、協力依頼と同時に勤務先のメールアドレスを聞き取り、調査に必要なIDやパスワード、調査依頼状を送付することができます。他の調査会社が行う調査とアダムスコミュニケーションが行う電話調査を組み合わせて、相乗効果を上げることが可能です。
アダムスコミュニケーションは、BtoB(対企業)分野に強く、他の方法ではリーチできないような対象者から回答を収集することができます。企業における意思決定プロセスの確認等、 BtoB(対企業)調査の需要が必須となっている中、訪問調査やインターネット調査では企業人へのコンタクトは難しいのが実情ですが、電話による調査であれば可能となるケースが多くあります。
企業や事業所を対象とする調査で、500サンプル以上の規模のもので、対象者の生の声を引き出し、意見を聴取できる手法は、電話調査以外にはないといっても過言ではありません。
全国あらゆる場所の企業や事業所を同時に対象とでき、またスピーディーに対応できるといった利点も見逃すことのできない魅力です。
電話調査は(オペレータが当人にスクリーニングを施すため)、的確な対象(キーマン)に到達できる、また自記入の手法と比べ論理的に整合性の高い回答を得られるというメリットがあります。
企業・事業所を対象とした定量調査では、費用面の制約もあり多くは郵送調査が行われています。
郵送調査では、キーマンに到達していないのではといった懸念(キーマンが回答していない、色々な人が各々の立場で答えている)や回答の不備、欠損、また目標数に到達しない懸念などが必ずついて回りますが、アダムスコミュニケーションの主力である電話調査はBtoB調査の分野でも非常に有効な手法です。
アダムスコミュニケーションは、年間100件以上のBtoB(対企業)調査をさまざまな業種業態の企業に対して行っています。
製造業
卸売業
小売業
サービス業
運輸業
情報通信業
金融業
保険業
建設業
不動産業
学校
病院
自治体
店舗
近年、モニターを擁する多くのオンライン調査会社で、BtoBパネルの利用が提案されています。BtoB調査においても、特殊な条件設定をされたサンプルに対する案件には、オンライン調査は大変有用です。ただし、オンライン調査特有の課題もあり、注意が必要な場合もあります。
BtoBパネルといっても属する人たちは、あくまで個人(消費者)モニターです。企業や事業所のデータベースから抽出されたものではありませんので、その1人のモニターからの結果を1企業・事業所からの結果とするにはいささか無理があります。
電話調査によるBtoB調査は、オンライン調査によるBtoB調査の課題を克服できます。
企業、事業所を対象とした定量調査では、費用面のメリットもあり、多くの郵送調査が行われています。
ただ、郵送調査では、キーマンに到達していないのではといった懸念(キーマンが回答していない、色々な人が各々の立場で答えている)や回答の不備や欠損、回収に時間がかかるといった問題点が指摘されることがあります。
電話調査によるBtoB調査は、郵送調査によるBtoB調査の課題を克服できます。